Yahoo!JAPANといえば、国内随一の集客を誇るポータルとして、今やことさら説明するまでもなく、有名なサイトだが、一方で、かねてよりその運営スタイルには懐疑的な声も少なくない。
「以前から米のYahoo!本体と比べた時に、Yahoo!JAPANには、おかしな点が多く、それは本体との関係上においても問題視され続けていると言われていますが、最近ではその傾向がかなり強くなったようです」（IT系ライター）
▲言葉狩り疑惑のあるYahoo!Japanのサイト
もともと、現在のYahoo!Japanは、名実ともに孫正義氏率いる天下のソフトバンクグループの一端を担う組織である。それだけにサーチエンジンとしての公平性や、中立性は以前から疑問視する向きもあり、最近では同サイトに出稿している広告の内容が、「実に胡散臭いものばかりになった」という声さえネット上には上っている。実はこうしたYahoo!Japanの体質を、Yahoo!系の総本山である米Yahoo！は問題視しているというのだ。だが、Yahoo!Japanの“闇”はこれだけではとどまらない。
▲この欄からトラックバックを見ることができるのだが…
「（これまでの問題に加えて）最近Yahoo!では言論統制が働いているとさえ言われています。たとえば、Yahoo!Japanでは、ニュース記事を引用したり、URLを参照した形でブログなどに記事を書くと、Yahoo!側でもそのリンクを紹介する機能、つまり、通常ブログ間で行われているトラックバックのような機能があるのですが、ブログの記事が右派・保守寄りの内容だったり、反中韓的な内容だったりすると、掲載されないことも少なくありません。これについては、一部の識者たちから、中国政府よろしく、フィルタリングによってこうした外部リンクを弾いているのではないか？という指摘が出ています」（前出・IT系ライター）
▲この中にはワンクリ詐欺誘導サイトも含まれている…が、保守・右翼系の記事はなぜか極端にその数を抑えられている。
たしかに、問題の機能については、本誌でもたびたび実験を試みてはいるが、未だかつて本誌へのリンクが貼られた形跡はほとんどない。その一方で、悪質なワンクリサイトへの誘導を目的とした、いわゆる“衛星サイト”へのリンクが散見するなど、それこそ「右翼じゃなければ掲載されるのか？」とツッコミを入れられてもおかしくないような有様であることは事実だ。
「電通にしろ、Yahoo!にしろ、基本的なスタンスは親中国、親韓国です。この国で世論に大きな影響力を持つ２大企業が、仮に右翼・保守系の言葉狩りを行い、世論操作を行おうとすれば、さほど難しいことではないでしょう。これは明らかな“洗脳”行為です」（保守系ルポライター）。
実際のところ、Yahoo!や電通がどの程度、国民に対して洗脳行為とやらを試みているかは定かではないが、もし仮にそうしたことが行われているとするならば、果たしてどれほどの効果があるのだろうか。我々は、多くの良識ある国民が、そうした愚かな行為に翻弄されないものだと思いたいところだ。
＜社会部デスク＞
8月16日追記
上記記事を掲載してからおよそ１ケ月、本誌編集部にはYahoo!JAPANによる検閲行為を体験したというユーザーから、多くのメールが寄せられ、そのいずれもが大きな憤りに満ち満ちたものであったたが、そんな中、最近になって驚くべき事件が起きていることが判明した。
本誌ページからもリンクを貼っている保守系人気ブログ『反日勢力を斬る』が、なんとYahoo!ブログのランキングから恣意的に外されていることが判明、同ブログのコメント欄等ではYahoo!JAPANによる風評操作の一端が垣間見れる経緯と、それに対する批判的な内容で溢れかえっている。
そもそも同ブログは、執筆者であり管理人でもあるPonko氏が、国内外にはびこる“反日勢力”が引き起こす悪行を暴露、それを歯切れの良いコメントで“斬る”というスタイルが人気であり、事実、本誌に協力してくれている一部の良識あるマスコミ人たちからも大変評判の高いブログである。当然のことながら、Yahoo!ブログの中での人気もかなりのもので、連日、ランキングの上位に顔を覗かせるという、保守系ブログ界屈指の人気と実力を兼ね備えた存在だ。にもかかわらず、Yahoo!サイドは同ブログを何ら通告することもなくランキングから除外、大量のアクセスがあるにもかかわらず、一般ユーザーの目線からは遠ざけられた状況に追い込んでいる。これは悪徳ビジネスを糾弾した『悪徳商法マニアックス』が、数多の謀略的活動により、Google八分に追い込まれたケースに匹敵する衝撃的な事件と言えるだろう。
こうした背景には、本誌でも既に指摘しているように、Yahoo!という企業が、Yahoo!JAPANなどと名乗りつつも、実質的には親韓・中スタンスの反日企業であること、また、『理解不能ニュース』などでも紹介されているように、同社の中に驚くほど多くの朝鮮・韓国系社員が在籍していることなどが原因と考えられるが、仮にそうだとするならば、もう二度と、Yahoo!JAPANなどとは名乗らずに、Yahoo!KOREAと合併・運営して頂きたいものである。
本誌としてはこうした巨悪反日企業の悪辣極まりない嫌がらせにもめげず、Ponko氏の健闘を陰ながら祈るばかりだ。
＜追記担当：社会部デスク＞
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